OpenAIは11月10日(現地時間)、教育分野における人工知能 (AI) 活用に関する新たな調査結果と、欧州・中東・アフリカ (EMEA) 地域でのパートナーシップから得られた知見を公表した。調査会社シンクヤング (ThinkYoung) が実施した調査とOpenAIの各国政府・教育機関との連携を通じ、教育現場でのAI利用における明確な指針の不足が改めて浮き彫りになったことを受けている。同社は、教師への支援、AIリテラシーの向上、生徒の自律的な学習の促進を重点目標として掲げている。
AIの進化は、社会が教育を通じて次世代をどのように育成すべきかについて、根本的な問い直しを促している。経済協力開発機構 (Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD) のアンドレアス・シュライヒャー (Andreas Schleicher) 氏が主導する国際学習到達度調査 (Programme for International Student Assessment, PISA) とAIを巡る議論もこの変化を強調し、AIの能力向上に伴い、教師の役割の重要性が増していると指摘する。
OpenAIは、EMEA地域に位置するエストニア (Estonia)、スロバキア (Slovakia)、ギリシャ (Greece)、イタリア (Italy) などの政府や教育機関と連携し、AIが教育者をどのように支援できるかを探求している。これらの協力関係は、最先端のAIツールへの公平なアクセス、共同で設計されたAIリテラシープログラム、継続的な測定と評価という三つの優先事項を共有しつつ、各国の言語やカリキュラム、制度に適応した形で進められている。
シンクヤング (ThinkYoung) による新たな調査は、教師と生徒がすでにAIとどのように関わっているかを検証し、明確な指針のギャップを浮き彫りにした。調査対象となった生徒の79%が宿題や課題にAIを使用していると回答したが、適切な指導方法を教えられたと答えたのは47%に留まった。調査結果は、政府が教育者を支援し、生徒に対してより明確な期待を示す必要性を示唆している。
これらの初期段階の取り組みは、教師にとっての明確な利点も示している。AIの導入と、それに伴う時間短縮の報告は奨励される兆候と言える。OpenAIは、これらのパートナーシップから得られた実践的な教訓を共有し、教育指導者がそれぞれの文脈で考慮できる情報を提供することを目指す。
OpenAIのグローバルアフェアーズEMEA担当VPトム・ダフ・ゴードン (Tom Duff Gordon) 氏と教育担当VPリー・ベルスキー (Leah Belsky) 氏が本レポートに名を連ねている。同社は、OpenAIラーニングラボ (OpenAI Learning Lab) を通じて教育研究者を集め、AIが教育システムをいつ、どのように支援できるかを多角的に理解しようと努めている。
参考: OpenAI Blog — 2026年11月6日 02:00 (JST)