arXiv cs.CRは2026年11月9日(現地時間)、「Useful Work Can Increase Energy Use: Demand Elasticity and Proof of Useful Work」と題する論文を公開した。アイザイア・ハル氏らが執筆したこの論文は、Proof-of-Useful-Work (PoUW) への移行が、総電力消費量を増加させる可能性を指摘している。これは、BitcoinのProof-of-Work (PoW) が抱える莫大な電力消費問題への解決策としてPoUWが提案されてきた従来の議論に対し、新たな視点を提供するものだ。
BitcoinのProof-of-Work (PoW) は、その大規模な電力消費に関して長年にわたり批判の対象となってきた。これに対し、ボール氏、ローゼン氏、サビン氏、ヴァスデヴァン氏らが2017年に提唱したProof-of-Useful-Work (PoUW) は、マイニングプロセスに有用な計算を行わせることで電力消費を削減する代替案として注目を集めてきた。近年では、コマルゴドスキー氏とワインスタイン氏が2026年に、行列乗算 (matrix multiplication、MatMul) を具体的な実装例として挙げている。
しかし、ハル氏らの論文は、PoUWへの切り替えがかえって総電力消費を増加させる可能性があると示唆しており、この現象をジェボンズのパラドックスに類似するものと指摘する。
論文が提示するメカニズムは、PoUWが有用な作業の実質的な価格を下げる補助金として機能することに起因する。需要が弾力的である場合、実質価格の割引率以上の需要増加が生じ、結果として総電力消費量が増加するという。一方、需要が非弾力的な場合は、総電力消費が減少すると分析している。
さらに、仮に需要が非弾力的なシナリオであっても、PoUWによる電力消費が完全に消失することはないと論文は述べる。これは、マイニング補助金が、補助金なしでは生産されなかったであろう有用な作業に費やされるためだ。この結果は、電力のみをコストとし、PoUWのオーバーヘッドがなく、マイニング補助金が不変であるという単純なモデルでまず証明され、その後、より制限の少ない設定にも分析が拡張されるとしている。
参考: arXiv cs.CR (アーカイブ) — 2026年11月11日 14:00 (JST)
原文ハイライト"Useful Work Can Increase Energy Use"